イノベーションの源泉 SECIモデルを活用した組織の成功事例
イノベーション創造の厳選：SECIモデルとは？
SECIモデルは、野中郁次郎名誉教授と竹内弘高教授によって提唱された、知識創造プロセスを説明する経営理論の一つです。
SECIモデルは、組織内の知識創造を社会化（Socialization）、外部化（Externalization）、結合（Combination）、内面化（Internalization）と4つの段階に分けて説明します。
1.共同化（Socialization）
まずはSECIモデルの出発点としてある人の暗黙知が別の人に共有されなければなりません。暗黙知を共有されるプロセスは２種類あります。
- 一つは、身体を使って暗黙知を移転・共有することです。
例えば、熟練の職人が若い職人に自身の技術を伝える時は、若い職人は見よう見まねで熟練職人の動きを見ながら吸収しようとします。 - もう一つは、共感と対話です。
信条、信念、思考法、直感、思考の感覚などの「認知的な暗黙知」は十分に言語化ができず相手に伝わりません。伝わるためには、それらを「共感」してもらう必要があります。文書などで形式知化して内容を伝えようとしても伝わりません。そこで認知的な暗黙知を共有する為には、１対１での徹底的な対話をすることが重要です。徹底的に対話をした先に言語を超えて互いが共感し暗黙知が共有されるのです。
2.表出化（Externalization）
暗黙知を形式知に変換します。これは、個人間の暗黙知を経験や直感を言葉や図表などによって表現し、集団（組織）と共有可能な形にするプロセスです。会議でのアイデア発表や文書化がこれに当たります。形式知化することを言語化とも言われておりますが、言語化する方法として効果的な例を挙げます。
- メタファー（比喩）・アナロジー（類似推論）
比喩的な表現を用いることで深く難しい暗黙知をわかりやすい形式知へ変換します。 - アブダクション（仮説推論）
暗黙知を仮説推論することで、Aという暗黙知があった場合、「AからBになるのではないか？」といったような閃きや気づきが形式知となります。 - デザイン思考
暗黙知を図解化することで表出化します。
3.連結化（Combination）
表出して形式化された知を組織全体で集め、組み合わせ、連結することで新しい知識を創造するプロセスです。これは、異なる部門やプロジェクトから得られた情報を統合し、新たな理論やモデルを生み出すプロセスでもあります。
例えば店舗でのマニュアルがわかりやすいでしょう。
一度作成したきり更新しないのではなく、日々蓄積される新しい情報やノウハウを基にアップデートされることが理想のマニュアルです。
4.内面化（Internalization）
形式知を再び個人の暗黙知に変換します。これは、形式知化された知識を実践を通じて学び、個人の経験や技能として吸収するプロセスです。
実際に行動することで、新たな価値を生み出し、反復してやり続けることで、さらなる暗黙知が創造されます。そして、その暗黙知を表出化され、連結化されてといったようにサイクルを回すことで、組織全体の知識も増大していくのです。
SECIモデルの重要性
それでは、先行きが不透明な現代において、なぜSECIモデルが重要視されているのかについて解説していきます。
1.迅速な知識の共有と革新
不透明な時代には、環境や市場の変化に迅速に対応する必要があります。SECIモデルは、暗黙知と形式知を効果的に統合し、共有することで、組織全体の知識基盤を強化し、革新を促進します。
2.柔軟性と適応力の向上
SECIモデルは、知識の社会化と内面化を通じて、個々の従業員の経験とスキルを強化し、組織全体の適応力を高めます。不確実な環境では、このような柔軟性が重要です。
3.新しいアイデアの創出
外部化と結合のプロセスを通じて、暗黙知を形式知に変換し、組織全体で共有することにより、新しいアイデアや解決策の創出が促進されます。これはイノベーションに不可欠です。
4.組織の学習能力の強化
SECIモデルは、組織の学習能力と知識管理のプロセスを強化します。これにより、組織は変化に対してより効果的に対応し、持続可能な成長を遂げることができます。
5.協働とチームワークの促進
SECIモデルは、様々な部門やチーム間でのコラボレーションを促進し、組織全体の協働を強化します。これにより、異なる視点やスキルを組み合わせることで、より複雑な問題への対応が可能になります。
SECIモデル実践の進め方
それでは、SECIモデルの実践をどのようなステップで進めればよいのか解説していきます。
SECIモデルを実践するには、その４つのプロセス（共同化、表出化、連結化、内面化）を理解し、組織の特定の状況に合わせて効果的に適用する必要があります。
非公式なコミュニケーションの場を設ける。例えば、チームビルディング活動、カジュアルな会議、社内イベントなどを通じて、従業員間の経験や知見の共有を促進します。
社内でのメンターシップやコーチングプログラムを実施し、個人間での知識の共有を奨励します。このステップでは先述したとおり、１対１での徹底的な対話をすることが重要です。野中教授はこれを「知的コンバット」と呼んでいます。徹底した議論を重ねることで互いの暗黙知を共有でき、そして互いが腹落ち納得するところまで共感できるのです。
組織間や従業員が暗黙知を言語化しやすい環境を整えます。ワークショップ、ブレインストーミングセッション、または意見交換のための会議などが有効です。
ツールやテンプレートを提供し、アイデアや経験を文書化しやすくします。
知識データベースや情報管理システムを使用して、異なる部門やプロジェクトからの情報を統合します。
チーム間のコラボレーションを奨励し、異なる専門知識を持つ従業員が一緒に働けるようにします。
実践的な学習とトレーニングを提供し、従業員が新たな知識を自分のスキルとして取り込むことを支援します。
実務の中での学びを奨励し、新たに得られた知識を日々の業務に適用する機会を提供します。
SECIモデルを実践する際には、組織文化や従業員のニーズを考慮し、これらのプロセスが自然かつ効果的に組織の運営に組み込まれるようにすることが重要です。SECIモデルは単なるフレームワークであり、組織の特定の状況や文化に合わせてカスタマイズする必要があります。
SECIモデルを実践する上での注意点
SECIモデルを効果的に進める為に、注意すべき点について解説します。
①組織文化の醸成
SECIモデルのサイクルを実践する為には、知識共有を奨励する組織文化が必要です。オープンでコラボレーションを重視する文化がなければ、従業員は知識を共有しにくくなります。
②コミュニケーションの透明性
SECIモデルのサイクルを実践する為には、シームレスなコミュニケーションが不可欠です。拠点や部門などの垣根を越えて暗黙知を共同化することができなければなりません。
さらに情報の隠蔽や誤解を避けるためにも、コミュニケーションの透明性が重要です。
③マネジメントのサポート
SECIモデルのサイクルを実践する為には、組織の上層部からのサポートとリーダーシップが必要です。管理職が積極的にSECIモデルを支持し、実践を促進する必要があります。
④個人と組織の目標の整合
組織の目標と個人の目標が一致していなければ、SECIモデルは効果的に機能しません。従業員が個人的な成長と組織の成功の両方を実感できるような環境を作ることが大切です。
⑤持続的な取り組み
知識創造は一時的なプロジェクトではなく、継続的なプロセスです。定期的なレビューと改善が必要です。
⑥テクノロジーの適切な利用
情報技術を活用して知識共有を容易にします。しかし、テクノロジーだけに頼るのではなく、人間中心のアプローチを保つことが重要です。
⑦個人情報とプライバシーの保護
知識共有を促進する過程で、個人情報の取り扱いに注意し、プライバシーを尊重する必要があります。
⑧柔軟性と適応性
変化するビジネス環境に柔軟に対応し、必要に応じてモデルを調整します。
SECIモデルを実践して成功した企業の事例紹介
大手製造業
大手製造業企業A社では、SECIモデルを採用して社内の知識共有とイノベーションを促進しました。この企業は、各部門の専門知識を共有するためのプラットフォームを設け、技術開発部門とマーケティング部門が協力して新製品の開発を行う体制を整えました。
その結果、より市場ニーズに合った革新的な製品の開発が加速しました。
IT企業
IT業界のB社では、SECIモデルを活用して社内のプロジェクト管理と製品開発を改善しました。従業員がプロジェクトの経験を共有し、過去の成功事例や失敗から学ぶ文化を築きました。
また、知識の外部化と内面化を通じて、プロジェクトの効率性と品質を高めることができました。
サービス業
サービス業のC社は、顧客サービスの質を高めるためにSECIモデルを導入しました。顧客からのフィードバックや従業員の経験を集約し、サービス提供の改善に活かす体制を作りました。
これにより、顧客満足度が向上し、ロイヤリティが高まりました。
まとめ
知的創造プロセスを体系的にした理論であるSECIモデルは、これからの日本の企業にとってますます重要となるモデルです。
企業が蓄積した知とは、組織の総合知とも言えます。それらが、暗黙知から表出化されていない企業はイノベーションや創造性の機会を逃していると言わざるを得ません。
既存の事業からイノベーションを創出することや、あるいは、蓄積した知から新しい分野での事業開発、それらを実行可能とする組織の構築は今、まさに日本の企業が求められていることであり、SECIモデルがその実現を確かなものにすると確信します。
是非、SECIモデルを実践されることをお勧めします。
SECIモデルに関するお問い合わせはこちらから
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